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日本飲食店パートナー協会の阿保です。


昨日のブログでは、

販促活動に使う媒体には、
必ずクーポン券をつけようという話をしました。

目的は効果測定をするためでしたね。


販促の効果測定ができていないと、
利益を生まない販促を続けてしまって、
いつまでも赤字タレ流しってことにもなり兼ねません。

なので、

万が一あなたのお店で、
効果測定ができていない媒体があったら、
すぐに改善しておいてください。

くれぐれも
お金をドブに捨てるようなことからは、
一刻も早く抜け出ておいてくださいね。


また、どうしても「クーポン券」という体裁がイヤなら、

「チラシをご持参で」とか、
「このチラシを見た」とか、

お客様にアクションを取ってもらうのもOKです。




◎オファー別クーポン券の有効期限
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集客チラシセミナーで、
本当によくもらう質問は、

「チラシの反応って、どうやったらわかるんですか?」

というものと、

「クーポン券の有効期限はどうすればいいですか?」

というものです。


ですので、
クーポン券の有効期限について
僕のルールをお伝えしておきます。


まず、、、

厳密に正解というものはないですが、
基本は1カ月です。


これはチラシ配布から来店までの
反応の推移から導き出した僕独自のレアな根拠です。

他でも1カ月と言ってる人もいますが、
そもそも適当に出した可能性がありますが、
遠からず当たっているのでいいでしょう。

詳しく説明してもいいですが、
70%以上の人が眠くなる話なんで止めておきます。笑


では、、、
基本は1カ月でOKだとして、
調整する目安を教えておきます。

簡単に考えるなら、

・オファーが弱め・・・期間が長め

・オファーが強め・・・期間が短め

こんな感じです。


たとえば、

ソフトドリンク1杯無料とかくらいなら、
1か月以上の期間でも問題ありません。

というのも、

期間の限定性を出したところで、
飛びつきたくなるほどの魅力は出ないからです。

あくまでも計測のためのクーポン券です。


その一方で、

30%OFFや半額などの強めのオファーなら、

1週間以内(3日とか5日とか)にして期間の限定性をつけたほうが、

断然レスポンスが上がります。


ただし、強めのオファーを使うときは、
必ず大義名分を忘れないようにしておかないと、
ただのディスカウントだと認識されてしまいます!

なので、気をつけて使ってくださいね。



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